保険

人生100年時代を見据えた運用特化型変額個人年金保険「攻守力」

運用特化型変額個人年金保険「攻守力」は、お客さまのニーズに合った中長期の資産形成をお手伝いするため、新生銀行が2020年11月16日より取り扱いを開始し、約3ヶ月で顧客資産残高が100億円を突破しております。

  • 顧客資産残高とは、お客さまによる払込保険料の総額を指します。

本商品をご契約いただいたお客さまを対象にアンケートを実施した結果、約76%のお客さまが本商品に「満足」とご回答されております。

その他、お客さまの契約の決め手となったポイントは以下の通りです。

契約者アンケート:契約の決め手となったポイントはなんですか?(複数回答可)

ご回答割合
「ポートフォリオ・リスク算定ツール」等を活用した行員のコンサルティング能力・信用力
26.0%
インターネットや電話で、好きなときに簡単にスイッチングすることでポートフォリオの見直しが可能
18.0%
ポートフォリオを組むための特別勘定(ファンド)の種類が豊富
12.0%
将来の年金・資金を作ることが可能である
10.0%
税金の繰延による複利運用効果など、税制上のメリットがある
7.3%
アフターフォローを期待している
7.3%
金融商品として目新しいものである
4.0%

【出所:アンケート】
募集代理店である新生銀行において、2020年11月16から2020年12月15日の間に「攻守力」を申し込まれたお客さま(437件)に対して、「契約の決め手となったポイント」等について、電話によるアンケートを実施しました(有効回答は104件)。

さらに、以下の各データから、セカンドライフが男性より長い傾向にある女性や現役世代を中心に、将来の年金、ご資金作りのために「攻守力」をご契約いただいていることがわかります。

契約者のデータ

(1)お申込みの70%が女性

性別
契約件数割合
男性
255
30.0%
女性
595
70.0%
合計
850
100%

(2)50代以下の会社員・主婦の現役世代のお客さまが中心

職業
契約件数割合
会社員
413
48.6%
主婦
196
23.1%
自営業
52
6.1%
無職
50
5.9%
公務員
44
5.2%
会社役員
36
4.2%
医師・弁護士等
34
4.0%
その他
25
2.9%
合計
850
100%

年齢
契約件数割合
20代
1
0.1%
30代
31
3.6%
40代
199
23.4%
50代
343
40.4%
60代
221
26.0%
70〜
55
6.5%
合計
850
100%

(3) 約半数のお客さまは将来・老後の資金準備を目的にご契約

意向把握
契約件数割合
将来・老後資金準備
479
46.1%
教育資金準備
15
1.4%
安定的な運用
356
34.3%
積極的な運用
188
18.1%
合計
1038
100%

【出所:契約者データ】募集代理店である新生銀行において、2020年11月16から2021年1月15日の間に「攻守力」を申し込まれたお客さま(850件)について集計。意向把握は複数回答。

現役世代の将来・老後のご資金準備ニーズを捉えた、まさに「人生 100 年時代」を見すえた商品です。「攻守力」のおすすめポイントは以下の通り!!

特長1
「ポートフォリオ・リスク算定ツール」にてお客さまに応じた提案を実施!

  • お客さまのニーズに合わせた商品のご提案を実施するため、初めての試みとしてクレディ・アグリコル生命とともに新たに開発した行内ツール「ポートフォリオ・リスク算定ツール」、リーフレット「モデルポートフォリオのご紹介」を導入し、特別勘定の組み合わせによって異なるリスクを計算してお客さまのリスク許容度に合致した提案を行います。
    (例:安定志向のお客さまには、日本債券の割合を増やした、相対的にリスクが低いポートフォリオを提案 など)

特長2
多彩な特別勘定ラインアップと自由なスイッチング!増額も可能!

  • 株式、債券、不動産投資信託等、13種類の多彩な特別勘定を1%単位で自由に組み合わせて運用できます。
  • 電話またはWebサイトでスイッチング*1(積立金の移転)ができ、1保険年度につき15回までは手数料無料です。
  • 50万円以上1万円単位で基本保険金額を増額*2できます。
  • *1保険年度につき16回目から1回につき、1,000円の特別移転費用がかかります。
  • *2契約時の特別勘定繰入日の翌日以後、9回目の年単位の契約応当日前に限り可能。

特長3
円建の変額個人年金で、かつ一時払保険料の全てを特別勘定で運用可能!

  • 新生銀行で一時払保険料の全てを特別勘定で運用できる、円建の変額個人年金保険の取扱開始は約5年ぶりです。
  • 同タイプの個人年金保険で、新生銀行において新規のお申込みができるのは本商品のみです。

「攻守力」の仕組み(イメージ図)

  • 当図はイメージ図であり、増額および一部解約等があった場合を想定しておりません。また将来の死亡保険金額、積立金額等を保証するものではありません。

特別勘定ラインアップ

特別勘定名特別勘定が投資対象とする投資信託名信託報酬率(税込)
株式
日本株式1(SS)
iFree TOPIXインデックス
年率0.154%
日本株式2(SS)
iFree 日経225インデックス
年率0.154%
米国株式(SS)
iFree S&P500インデックス
年率0.2475%
先進国株式(SS)
iFree 外国株式インデックス(為替ヘッジなし)
年率0.209%
新興国株式(SS)
iFree 新興国株式インデックス
年率0.374%
債券
日本債券(SS)
iFree 日本債券インデックス
最大年率
0.242%以内
先進国債券(SS)
iFree 外国債券インデックス
年率0.198%
新興国債券(SS)
iFree 新興国債券インデックス
年率0.242%
不動産
投資信託
国内リート(SS)
iFree J-REITインデックス
年率0.319%
海外リート(SS)
iFree 外国REITインデックス
年率0.341%
バランス
バランス1(SS)
iFree 年金バランス
年率0.1749%
バランス2(SS)
iFree 8資産バランス
年率0.242%
金融市場
マネープール(SS)
CA マネープールファンド(適格機関投資家専用)
各月ごとに決定

商品情報

攻守力
相続死亡年金贈与
医療介護がん学資その他

支払方法:一時払

通貨:円建

募集番号:CAL2103-SLB53SS04-1

お問い合わせ・ご相談

ご契約に際しての注意事項(必ずご確認ください)

この保険はクレディ・アグリコル生命を引受保険会社とする生命保険です。預金とは異なり、元本保証はありません。

「変額個人年金保険(11)」のリスクについて

●この保険は、特別勘定の運用実績によって積立金額、死亡保険金額、解約払戻金額、および将来の年金原資額が変動(増減)するしくみの変額個人年金保険です。特別勘定における資産運用には、価格変動リスク、金利変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、カントリーリスク、流動性リスク等のリスクがあり、運用実績によっては年金原資額や解約払戻金額等が一時払保険料を下回り、ご契約者に損失が生じるおそれがあります。これらのリスクはご契約者に帰属しますのでご注意ください。

●スイッチングを行う際には、選択した特別勘定の種類によっては基準となる指標やリスクの種類が異なりますのでご注意ください。

●契約日(増額日)から5年未満に解約・一部解約する場合には解約控除がかかります。そのため、お支払いする金額の合計額が一時払保険料を下回ることがあります。

ご負担いただく諸費用について

この保険にかかる費用は、「運用関係費用」「契約管理費用」「危険保険料」「年金管理費用」となります。また、1保険年度につき16回以上スイッチング(積立金の移転)を行った場合は、16回目から「特別移転費用」がかかります。なお、契約日(増額日)から5年未満に解約・一部解約する場合には「解約控除」がかかります。

積立期間中
運用関係費用*1
各特別勘定が投資対象とする投資信託の純資産総額に対して実質税込:最大年率0.385%
契約管理費用
特別勘定の積立金額に対して年率1.65%
危険保険料*2
危険保険金額(積立金額が基本保険金額を下回った額)に対して年率0.029%〜年率9.204%
特別移転費用
1保険年度につき16回目から、1回につき1,000円
解約控除
契約日(増額日)から5年未満の場合、経過年数により基本保険金額*3に対して5%〜1%
年金支払期間中
年金管理費用
支払年金額に対して1%(2020年9月末現在のものであり、将来変更されることがあります)
  • *1運用関係費用は、信託報酬に加えて信託事務に関する諸費用、有価証券の売買委託手数料および消費税等がかかります。これらの費用は、各投資信託の運用状況等によって異なりますので、費用の発生前に金額や割合を確定することが困難なため表示することができません。また、運用関係費用は運用手法の変更、運用資産額の変動等の理由により将来変更されることがあります。各特別勘定の運用関係費用についてくわしくは、「特別勘定のしおり」をご覧ください。
  • *2「危険保険料」とは、死亡保険金額の最低保証に必要な費用で、費用発生時点の「危険保険金額(積立金額が基本保険金額を下回った場合の基本保険金額との差額のことで、日々の積立金額の計算において判定)」や、被保険者の年齢・性別によって異なります。なお、積立金額が基本保険金額を下回らなかった場合、「危険保険料」は発生しません。
  • *3一部解約の場合は基本保険金額に、一部解約日の積立金額に対する一部解約請求金額の割合を乗じた金額となります。

その他のご留意事項について

●契約時に年金額は確定していません。将来お支払いする年金額は、年金原資額に基づき、年金支払開始日の基礎率等(予定利率等)により計算します。

●年金支払開始日の基礎率等(予定利率等)によっては、お支払いする年金の合計額が年金原資額を下回ることがあります。

●ご契約のご検討・お申し込みの場合は必ず「契約締結前交付書面<契約概要/注意喚起情報>兼 商品パンフレット」「ご契約のしおり・約款」「特別勘定のしおり」をご確認ください。

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