投資信託

投資信託には元本割れとなるリスクなどがあります。詳しくはこちらをご確認ください。

投信積立

お客さまがお選びになった投資信託を、毎月決まった日に一定額、自動引落しで購入していく便利な積立サービスです。少額から将来に備えた資産づくりにご活用いただけるほか、投資信託を始めてみようとお考えの方や、購入するタイミングが難しいと、お悩みの方にもオススメです。

積立対象ファンドは、ファンドラインナップでアイコンがあるファンドです。

ファンドラインナップはこちら

投信積立をはじめるには

設定方法

投信積立は、店頭、新生パワーコール（コールセンター^＊）、新生パワーダイレクト（インターネットバンキング）にてお申し込みいただけます。

＊ 0120-456-007 受付時間：平日8時～20時まで

土日・祝日は各種照会サービスのみ。

投信積立のうち、つみたてNISAに関しては、NISA口座でつみたてNISAをご利用されるための手続きが別途必要になります。
詳しくはつみたてNISAをご覧ください。

投信口座開設・お取引・ご相談はこちら

【投信積立のメリットを解説】時間を分散した投資「ドルコスト平均法」のメリット

投資信託や外貨預金を申し込む上で有効な投資手法といわれているのが「ドルコスト平均法」です。投資信託や外貨預金は、値上がり、値下がり／円高、円安といった値動きがありますが、毎月一定額の積立にすることで、購入単価を平準化することができます・・・（1）。また、毎月「一定額」ずつ購入することで、平均取得価額を引き下げる効果があります・・・（2）。

下記の図は、投信積立を申し込んだ場合のドルコスト平均法のイメージ図になります。

（1）定期的に投資信託を購入する事で、基準価額の上昇下落があっても、購入単価を平準化できます。

（2）基準価額が高いときは口数を少なく、安いときは口数を多く購入できるので、平均取得価額を引き下げることができます。

上記は手数料を考慮しておりません。
上記はあくまでもイメージ図であり、実際の投資信託の動きとは異なります。
ドルコスト平均法は投資信託の基準価額の下落リスクを低減するものではありません。

投信積立はじめてみようかな。

NISAで投信積立

NISAで積立

NISAとは

NISAとは、毎年、少額投資非課税口座（NISA口座）で、購入時の手数料等を除いた約定金額120万円までの公募株式投資信託を新たに購入することができ、その分配金（普通分配金）や売却益等が非課税となる制度です。

非課税期間はそれぞれ投資をはじめた年を含めて最長5年間となります。

下記のつみたてNISAとNISAの併用は出来ません。未成年の方はご利用いただけません。

NISAについて詳しくはこちら

こんな方におススメ！

豊富なファンドラインナップから選んで投資したい方

おススメポイント

新生銀行なら「NISAプラス」プログラム適用で申込手数料が0円になります。

「NISAプラス」について詳しくはこちら

つみたてNISAで積立

つみたてNISAとは

つみたてNISAとは、毎年、少額投資非課税口座（NISA口座）で、購入時の手数料等を除いた約定金額40万円までの公募株式投資信託を積立することができ、その分配金（普通分配金）や売却益等が非課税となる制度です。

非課税期間はそれぞれ投資をはじめた年を含めて最長20年間となります。

上記のNISAとつみたてNISAの併用は出来ません。未成年の方はご利用いただけません。

つみたてNISAについて詳しくはこちら

こんな方におススメ！

将来のための資金をコツコツ準備したい方

おススメポイント

対象ファンドはつみたてNISA専用3ファンドが対象で
申込手数料が0円のノーロードファンドのみです。

NISA口座開設・お取引・ご相談はこちら

新生銀行の投資信託積立は、メリットいろいろ♪

メリット1

新生銀行の「NISAプラス」が適用可能に

新生銀行の「NISAプラス」なら、NISAでの投資信託購入時の申込手数料が0円となります。
（運用期間中や換金時には商品ごとに所定の手数料・費用等がかかります）。

積立の場合は、国内籍公募株式投資信託の積立の契約時にNISA口座優先預りを「優先する」でお申込みいただき、毎月の積立が行われる日（引落日）にNISA口座非課税枠利用可能金額（前営業日時点）が1円以上あれば、「NISAプラス」が適用されます。

投信積立におけるNISAプラス適用に関するご注意点について詳しくはこちら

NISA口座はお一人さまにつき1口座まで開設いただけます（金融機関等を変更した場合を除く）。
本プログラムは市場動向等により変更・中止となる場合があります。
つみたてNISAを選択された場合は「NISAプラス」は適用されません。

「NISAプラス」について詳しくはこちら

メリット2

積立でもTポイントが貯まる

毎月5千円からの投信積立（つみたてNISA含む）で毎月10ポイント付与されます。

詳しくは＜積立投資信託ポイントに関するご注意事項＞をご確認ください

Tポイントのお受け取りには引き落としのあった月にTポイントプログラムへエントリーが必要です。
毎月参加するには、毎月の積立による引き落としと、毎月のエントリーが必要です。

4月に投信積立・つみたてNISAで引き落としがあり、4月末までにエントリーをした場合

ポイントはエントリー月別および対象メニューごとに付与します。対象メニューにより、反映日が異なる場合があります。

Tポイントプログラムについて詳しくはこちら

よくあるご質問：TポイントプログラムでTポイントが付与されるまでの日数を教えてください。

よくあるご質問：Tポイントでのポイント加算履歴の確認方法を教えてください。

メリット3

積立でもゴールドステージにステップアップ

月々5千円からの投信積立（つみたてNISA含む）で新生ステップアッププログラムのゴールドステージにステップアップできます。

翌々月からゴールドステージになるには、前月21日～当月20日までに積立の約定日を迎えていることが必要です。

「新生ゴールド」とは

優遇サービスを受けられる「新生ステップアッププログラム」をご用意しております。「新生ゴールド」ステージにステップアップすることで、以下のようなご利用サービスの優遇を受けることができます。

たとえば

インターネットで他行宛振込手数料が毎月5回無料
2018年10月7日以降も提携ATMの出金手数料が無料

新生ステップアッププログラムとは

4月21日～5月20日の間に投信積立・つみたてNISAで5千円以上の約定があった場合

新生ステップアッププログラムの条件等はこちら

投信、NISA口座開設・お取引・ご相談はこちら

口座開設はこちら

投信のご購入はこちら

投信積立設定ガイドはこちら

店舗でご相談いただきながら、最適なファンドをご案内！

「WEB予約と来店」でTポイント50ポイント！について詳しくは「Tポイントプログラム」ページで！

新生パワーコール（お電話）

0120-456-007
＊6→8→1

投資信託の受付時間は平日8:00～20:00（土日祝日は照会のみ、受付時間10:00～18:00となります。）

ファンド選びのお役立ち情報

ランキング

運用成績の良いファンドや人気のあるファンドがわかります。

投資信託は、価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。またお申し込み・保有・解約に当たっては所定の費用がかかります。なお、個別商品にかかるリスクや各種手数料については、必ず各商品の詳細ページまたは目論見書（目論見書補完書面を含みます）にてご確認ください。
目論見書（目論見書補完書面を含みます）は、インターネットバンキング（新生パワーダイレクト）にてご確認いただけます。

NISA口座について

NISAには、成人を対象とした「一般NISA」、成人を対象としつつ積立投資に特化した「つみたてNISA」、未成年者を対象とした「ジュニアNISA」があります（総称して「NISA」といいます）。また、それぞれの口座を、「一般NISA口座」、「つみたてNISA口座」、「ジュニアNISA口座」と呼びます（総称して「NISA口座」といいます）。

NISAをご利用されるには、NISA口座の開設が必要となり、同一年においてお一人さまにつき1口座（1金融機関等）のみ開設いただけます（当年中に一般NISAまたはつみたてNISAを利用する金融機関等を変更した場合を除きます）。
NISA口座開設のお申込みの際は、当行所定のお申込用紙に必要事項をご記入のうえご提出ください。また、非課税制度の適用を受けるには、個人番号および法令で規定する確認書類のご提出が必要となります。
NISA口座では、毎年新たに非課税枠が設定されます。いったん使用した非課税枠の再利用はできないため、NISA口座で購入した投資信託を売却した場合であっても当該投資信託を購入する際に使用した非課税枠を利用した再投資はできません。
非課税の対象は、売却益および分配金となります。NISA口座での損失は税務上ないものとみなされるため、損益通算・繰越控除はできません（ジュニアNISAの課税ジュニアNISA口座における損失については損益通算が可能です）。

ジュニアNISAの利用を申込むと、「ジュニアNISA口座」と「課税ジュニアNISA口座」の両方が同時に開設されます。売却代金および分配金等は「課税ジュニアNISA口座」で管理されます。

投資信託について支払われる分配金のうち元本払戻金（特別分配金）については元々非課税のため、NISA制度上のメリットは享受できません。
一般NISAまたはつみたてNISAを利用する金融機関等を変更される場合、NISA口座内の投資信託等を移管することはできません。
一般NISAとつみたてNISAはどちらか1つを選択して投資を行うことになっており、選択の変更をご希望の場合、基本的に暦年単位でご変更いただきます。

当年分の一般NISAからつみたてNISA、あるいはつみたてNISAから一般NISAへ変更を希望される場合は、その年の9月までに変更手続を取ることが必要となります（ただしその年において非課税枠の利用がない場合に限ります）。翌年分の変更を希望される場合は、その年の10月から12月までに変更手続をお取りください。

［2018年12月14日現在］

一般NISAについて

非課税枠は年間120万円となります。
一般NISA口座の開設は日本にお住まいの20歳以上（口座開設年の1月1日現在）の方が対象です。
積立契約の締結は任意となります（一般NISAは積立契約を締結しなくても、投資信託を購入することができます）。
投資可能期間は、2023年12月末までとなり、非課税期間は最長5年間となります。5年間の非課税期間満了時にNISAでの継続保有をご希望の場合は、保有資産を時価で全額、翌年分の新たな非課税枠へ移管し、さらに最長5年間NISAの非課税枠をご利用いただくこと（ロールオーバー）ができます。
ロールオーバーを希望される場合、非課税期間満了の年の翌年分の非課税枠について、一般NISAを選択していただく必要があります。ロールオーバーをする場合、年末最終営業日の評価額で移管され、翌年の非課税枠をその分使用します。非課税枠（年間120万円）を超えている場合も全額ロールオーバー可能ですが翌年の非課税枠はなくなります。なお、5年間の非課税期間満了時に保有資産をつみたてNISAへ移管することはできません。
非課税期間終了時にロールオーバーを行う場合は、当行が定める日までに移管依頼書を提出していただくことが必要になります。また、ロールオーバーを行なわない場合において、非課税期間満了時に特定口座が開設済みであるにもかかわらず一般口座への移管を希望する場合には別途移管依頼書の提出が必要になります。その他の場合は、特段の手続なしに特定口座（未開設の場合は一般口座）に移管されます。
途中売却は可能です。
対象商品は、新生銀行で取り扱う国内籍公募株式投資信託となります（ただし、つみたてNISA専用の公募株式投資信託を除きます）。
お客さまが一般NISA口座でご購入した投資信託は、運用状況や純資産総額などの状況から運用継続が困難な場合、委託会社の判断で信託期間の短縮や早期償還の手続きが取られる場合があります。
この場合、お客さまが一般NISA口座でご購入、あるいはロールオーバーされた当該投資信託は、売却したことと同様の扱いとなり、一般NISA口座での保有はその償還時までとなります。これにより、お客さまが一般NISA口座で当該投資信託をご購入、あるいはロールオーバーされた金額分、該当する年のNISA口座の非課税枠が使用できなくなりますのでご注意ください。

［2018年12月14日現在］

一般NISAでの投信積立における「NISAプラス」適用に関するご注意点
（新生パワーダイレクトでの操作について）

投信積立の契約時にNISA口座優先預りを「優先する」でお申込いただいた場合、原則毎月の取引時の一般NISA口座非課税枠利用可能金額（前営業日時点）をもとに、都度、「NISAプラス」の適用可否が判定されます。
原則的には、積立が行われる日（引落日）に一般NISA口座非課税枠利用可能金額（前営業日時点）が1円以上あれば、「NISAプラス」が適用され、その積立の申込手数料は0円になります。
投信積立の引落日に、同日を申込日とする設定前募集中の別のファンドを購入した場合、その購入金額を一般NISA口座利用可能金額（前営業日時点）から差し引いた後、実際の一般NISA口座非課税枠利用可能金額が1円以上残っていない場合、「NISAプラス」が適用されません。
「NISAプラス」の適用は引落日には確定しません。後述の＜「NISAプラス」適用の確認方法について＞を必ずご確認ください。
「NISAプラス」が適用されなかった場合、通常の申込手数料がかかります（その年の一般NISA口座非課税枠を超える購入については、その後の投信積立においてもファンドごとの通常の申込手数料がかかります）。

NISA口座で保有しているファンドの分配金において、自動的に再投資する設定になっている場合もNISA優先で再投資を行います（その年の非課税枠が0円の場合は特定口座、もしくは一般口座で再投資を行います）。

＜「NISAプラス」適用の確認方法について＞

積立取引に「NISAプラス」が適用されたかどうかは、積立取引の約定日の翌日以降にご確認ください。
約定日の夜間処理以降、「各種変更・照会」の「取引履歴照会」に当該取引が表示されます。
「NISAプラス」が適用された場合、「取引履歴照会」の当該取引の「手数料」欄に0円と表示されます。

＜2016年6月6日以前に設定された積立に関して＞

2016年6月6日以前は、投信積立を「NISAプラス」の対象にしておりませんでしたが、投信積立の申込時にNISA口座優先預り「優先する」を選択している場合、2016年6月6日以降の積立取引は、上記条件をもとに「NISAプラス」プログラムが適用されます。
NISA口座優先預り「優先する」を選択していない場合は、「NISAプラス」の対象ではないため、「NISAプラス」の適用を受ける場合は、契約変更か再契約で「優先する」を選択する必要があります。

［2018年12月14日現在］

＜NISAプラスプログラムについて＞

「NISAプラス」とは、新生銀行の一般NISA口座（またはジュニアNISA口座）において国内籍公募株式投資信託をご購入の際、「NISA口座」での購入としてご希望の金額を一度にお申し込みいただくと、一度に申し込まれた金額に対する申込手数料が無料になるプログラムです（運用期間中や換金時には商品ごとに所定の手数料・費用等がかかります）。なお、ジュニアNISA口座においては店頭でのみ「NISAプラス」をお申し込みいただけます。申し込まれた金額のうち、非課税枠内の金額は一般NISA口座（またはジュニアNISA口座）での購入、非課税枠を超える金額については課税口座（一般口座または特定口座）での購入となります。「NISAプラス」をご利用になるには非課税枠が1円以上残っている必要があります。

（一般NISAで投信積立を利用する場合における「NISAプラス」プログラムについて）

「NISA口座優先預り」を選択して投信積立契約をご契約いただいており、かつ、毎月の積立取引日（引落日）（銀行休業日もしくはファンド休日の場合はその翌営業日）の当行所定の時点において、当該積立取引にかかる投資信託の受渡日が属する年のNISA非課税枠が1円以上残っていると判定された場合には、「NISAプラス」プログラムが適用され、当該投資信託の申込手数料が無料になります。なお、非課税枠内の購入金額は一般NISA口座での約定、非課税枠を超える購入金額については課税口座（一般口座または特定口座）での約定となります。

（つみたてNISAにおける「NISAプラス」プログラムについて）

新生銀行で取扱うつみたてNISA専用ファンドはすべてノーロード（申込手数料無料）であるため、「NISAプラス」プログラムにかかわらずそもそも申込手数料はかかりません。つみたてNISAをご利用のお客さまが別途特定口座または一般口座で投資信託購入の約定を行った場合、たとえかかる投資信託の約定日がつみたてNISAで設定した投資信託の各約定日と同一の日であったとしても、特定口座または一般口座で購入した投資信託について「NISAプラス」プログラムは適用されませんのでご留意ください。

【Tポイントプログラム（お問合せ番号：5007）に関するご注意事項】

ポイントは翌々月末までに付与します。
エントリーいただいた口座番号・生年月日・T会員番号に誤りがあった場合、対象外となります。
期間中に複数回エントリーした場合、同一の口座番号によるエントリーで日時が最新のものが有効となります。
ポイントプレゼント前に口座解約された場合や、ポイントプレゼントの際にT会員番号が有効ではない場合も対象外となります。
当行所定の方法以外でお手続きされた場合、事後的にポイントをプレゼントすることはできません。
他のキャンペーン・プログラムを併用いただく際、景品表示法の規制により、特典の一部または全部をご提供できないことがございます。あらかじめご了承ください。
本プログラムの内容・条件は、2018年4月1日現在。プログラム期間中であっても市場動向等により内容・条件を変更または本プログラムを中止する場合があります。本プログラムの中止後にお申し出いただいた場合、事後的にポイントをプレゼントすることはできません。
1つのお取引に対して適用できるキャンペーン・プログラムが複数ある場合は、原則として1つのみお選びいただきます（ただし、同時適用が可能なキャンペーン・プログラムを実施している場合もございます）。
本プログラムの他に、他の店舗やインターネット等で独自のキャンペーン・プログラムを行っている場合があります。より有利な条件での参加が可能な場合や、有利な景品等が提供される場合があります。
本プログラムや他のキャンペーン・プログラムについて詳しくは、今月のキャンペーン一覧やプログラム一覧をご覧いただくか、新生パワーコール（お電話）または店頭スタッフへお尋ねください。
詳しい取引条件等については店頭の説明書でご確認ください。

【Tポイントプログラム（お問合せ番号：5007）各ポイントに関するご注意事項】

＜積立投資信託ポイントに関するご注意事項＞