新生銀行が金融商品仲介で取り扱うマネックス証券の商品をご案内します。
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投信積立
少額からコツコツ 購入タイミングを分散 投資先の分散も積立で! 投信積立

投信積立とは?

投信積立とは、毎日または毎月決まった日に決まった金額で投資信託を自動購入するサービスです。少額からコツコツつみたてができるため、運用初心者の方にもおすすめです。

こんな方におすすめ

運用初心者の方

新生銀行の投信積立(金融商品仲介)は100円から積立ができるため気軽にはじめられます。また、購入でお困りのことがあれば店頭やお電話で専門のスタッフにも気軽に相談が可能です。

ファンドの値動きが心配な方

投資信託は値動きがあるからこわい、そのような不安も投信積立なら軽減できます。一定の金額を継続購入することで、平均購入単価を引き下げる効果が期待できます。このような投資手法を「ドルコスト平均法」と呼びます。

忙しくこまめなチェックが難しい方

投資信託はタイミングがむずかしそう、毎日チェックする時間もない。忙しい方が抱えるそんな悩みにも、投信積立は有効です。投信積立なら自動で購入するので、手間もかからずタイミングに悩むこともありません。

新生銀行の投信積立(金融商品仲介)のメリット

投信積立の購入時申込手数料や銀行口座および証券口座からの引落手数料が無料!

新生銀行の投資信託(金融商品仲介)なら、投信積立による購入時申込手数料が無料(ノーロード)です。

取扱銘柄は1,000銘柄以上!

マネックス証券が取り扱いする様々な銘柄の中から、ご自身のお考えにあったファンドで運用いただけます。

100円から「毎日つみたて」が可能!

100円から積立ができるので、運用がはじめての方でも気軽にはじめられます。毎日または毎月の積立をお選びいただけます。

  • ファンドにより、換金時に信託財産留保額がかかるものや、換金時手数料がかかるものがあります。また、投資信託の保有期間中は、運用管理費用(信託報酬)やその他費用等がかかります。
投資信託 投信積立販売件数ランキング(2021年12月)

2022年1月17日作成

  • ファンド名を押すとマネックス証券webサイトへ遷移します。
順位前回ファンド名称
順位

1

2野村インデックスファンド・内外7資産バランス・為替ヘッジ型(愛称:Funds-i 内外7資産バランス・為替ヘッジ型)

2

1野村インデックスファンド・日経225(愛称:Funds-i 日経225)

3

3野村インデックスファンド・外国株式(愛称:Funds-i 外国株式)
4
4野村6資産均等バランス
5
5eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)
  • 投信積立販売件数ランキングは、新生銀行の2021年12月(月間)における積立設定件数(つみたてNISA含む)の上位を示したものであり、 新生銀行が特定の投資信託の購入を推奨したり将来の運用成果を保証するものではありません。銘柄選択や売買タイミングなどの投資にかかる最終決定は、お客さまご自身の判断と責任でおこなってください。

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固定電話から(通話無料 平日8:00〜17:00)

0120-846-365

固定電話以外から(通話有料 平日8:00〜17:00)

03-6737-1666

住所・氏名変更、新生銀行口座と
マネックス証券口座間の資金振替等

<新生パワーコール>

(通話無料 平日・土曜 8:30〜17:30 ※年末・年始除く)

0120-456-007

インターネットからのお問い合わせ

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NISA口座について

NISA口座は、委託金融商品取引業者であるマネックス証券に開設していただきます。事前または同時にマネックス証券の証券総合取引口座の開設が必要です。

NISA口座は、同一年において一人1口座(1金融機関)までの開設となり、NISAまたはつみたてNISAのどちらかをご選択いただきます。同一年においてNISAおよびつみたてNISAの両方の適用を受けることはできません。NISA、つみたてNISAの変更を行う場合は原則として暦年単位となります。金融機関変更を行った場合は複数の金融機関に複数の口座が並存しますが、同一年においては1口座での買い付けとなります。そのため、金融機関変更をしようとする年に既に買い付けを行っている場合、その年の金融機関変更は行えません。また、金融機関変更をしてもNISA口座の残高を他の金融機関へ移管することはできません。

年間の非課税投資枠は、NISAは120万円、つみたてNISAは40万円までとなります。他口座や他金融機関から移管することはできません。また、売却しても非課税投資枠は再利用できません。非課税投資枠の未使用分は翌年以降に繰り越せません。

NISA口座で発生した損失は税務上ないものとみなされ、課税口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できません。

投資信託について支払われる分配金のうち元本払戻金(特別分配金)については元々非課税のため、NISA制度上のメリットは享受できません。

NISA:公募株式投資信託
つみたてNISA:公募株式投資信託のうち、国の定める条件を満たした投資信託

  • 外国籍投資信託は対象外となります。

NISA口座の開設により税務署審査完了前にNISA口座でのお取り引きをされる際、税務署審査の結果、重複口座であるなどマネックス証券に開設したNISA口座が無効であることが判明した場合には、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座(特定口座が開設されている場合は特定口座)で買い付けたものとして取り扱われます。無効となったNISA口座でのお取り引きを取り消すことはできず、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。またNISA口座の注文が失効する等の制約が発生いたしますのでご注意ください。

マネックス証券が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる分配金については再投資されずすべて受け取りとなります。

分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用しますが、再投資買付によって非課税投資枠を超過する場合は分配金再投資を選択されていても再投資買付はできず、その勘定年は分配金受取となります。勘定年が翌年扱いとなった時点で再投資買付を再開します。
また、NISAおよびつみたてNISAで保有する投資信託の分配金は、当年に設定されている勘定と同じ勘定(NISAおよびつみたてNISA)で保有する投資信託の分配金のみ再投資買付が行われます。このため、例えばNISAで購入した翌年につみたてNISAに変更した場合、NISAで購入した投資信託の分配金は受け取りになります。

<ロールオーバー(翌年に開始する非課税期間の非課税投資枠に移すこと)を行う場合のご注意>

マネックス証券が定める日(ウェブサイト等で告知)までに所定の手続書類を提出する必要があります。当該書類の提出がない場合は、課税口座(特定口座の開設がない場合は一般口座)へ払い出されます。

翌年の非課税管理勘定に移管される際の時価で非課税投資枠を使用します。移管時の時価がNISAの非課税投資枠(120万円)を超える場合でも、ロールオーバーは可能です。

<課税口座へ払い出しを行う場合(ロールオーバーしない場合)のご注意>

原則、特定口座(特定口座を開設していない場合は一般口座)へ払い出されます。特定口座を開設しているお客さまが一般口座への移管を希望される場合は、所定の手続きが必要です。

つみたてNISAをご選択される場合、積立契約を締結していただくことが必須となります(つみたてNISAは、積立契約を締結せずに、投資信託を購入することができません)。積立契約に基づき、定期かつ継続的な方法による買い付けが行われます。

つみたてNISAは、NISAと異なり非課税期間終了後に翌年に開始する非課税期間の非課税投資枠に移すこと(ロールオーバー)はできません。つみたてNISAの非課税期間である20年を経過した後はつみたてNISA口座から特定口座もしくは一般口座に払い出され、以降は課税扱いとなります。

基準経過日(つみたてNISAにかかる積立契約(累積投資契約)により初めて投資信託を買い付けた日から10年を経過した日および同日の翌日以後5年を経過した日ごとの日をいいます)において、つみたてNISA利用者の氏名・住所を確認いたします。なお、基準経過日から1年を経過する日までに当該確認ができない場合には、つみたてNISAにかかる新たな買い付けはできません。

つみたてNISAで買い付けた投資信託について、原則として年1回、年初に信託報酬等の概算値を通知いたします。

  • [2022年1月3日現在]

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