積立

2022年5月1日(日)より、「新生ステップアッププログラム」がリニューアルとなります。
外貨預金の積立、投資信託の積立、「THEO+[テオプラス]新生銀行」の積立について、ステージ判定方法が変更となります。
詳しくはこちらをご確認ください。

老後や将来に備えた「積立」

低金利が続き、預金で増えるお金の額は多くありません。
今や、老後や将来に備えた資産形成には預金以外の積立も必要な時代です。


新生銀行では、老後や将来に備えて長期積立ができる商品を複数ご用意しております。
また、簡単に積立のシミュレーションができるツールもご用意しておりますので、
「目標額には毎月いくら積立が必要か」
「今から積立を始めたら30年後にはいくらになるのか」など、
具体的な金額や数字をイメージしながら、ご自身の資産形成計画に合った積立をご検討いただけます。

なお、リスク商品で積立を行った場合、投資元本が減少する可能性もあります。

資産形成(中長期資金)の考え方

ライフプランに必要な三大資金である住宅資金・教育資金・老後資金は、「中長期資金」とも呼ばれ、一般に5年以上先に起こると予想されるライフイベントに備えて準備する資金とされています。

中長期資金は期間があるので、お客さまのリスク許容度を考え収益性と安全性を組合わせて運用していくことも可能です。

(例1)安全性重視タイプ

15年後の子どもの大学教育資金について、例えば一部は円定期預金や学資保険・子ども保険など安全性が高い金融商品で運用。
一部を投資信託で積立投資をしていくという方法。

(例2)収益性重視タイプ

30年後の老後資金という場合は、例えば収益性部分を多めにし、その部分を投資信託や外貨建て金融商品の積立で運用。

(例3)元本確保重視タイプ

ご自身のライフプランを検討した結果、価格変動のリスクがある投資型金融商品で資産運用を行わないというご判断が必要な場合もあります。

投資型金融商品の選択、投資の最終決定のご判断は、店頭やインターネットに用意している注意喚起文書や契約締結前交付書面、目論見書等を必ずご確認いただき、各商品のリスクや手数料・費用等につき十分ご理解のうえご自身の判断と責任でお申し込みください。

ライフプランに必要な三大資金の一例

マイホーム購入

土地付注文住宅
(全国)

4,113万円

新築マンション
(全国)

4,437万円

<出典>独立行政法人住宅金融支援機構
フラット35利用者調査2018年度

子どもの教育資金
(幼稚園から大学まで)

すべて国公立

1,237万円

すべて私立

2,767万円

<出典>文部科学省「子供の学習費調査(平成28年度)」、「平成28年度私立大学入学者に係る初年度学生納付金平均額」、独立行政法人日本学生支援機構「平成28年度学生生活調査結果」

退職後のセカンドライフ

ゆとりある老後資金(月額) *1

34.9万円

公的年金(月額) *2

22.1万円

セカンドライフを25年とすると
不足額=12.8万円(34.9万円-22.1万円)×12カ月×25年=3,840万円

<出典>*1:公益財団法人生命保険文化センター「平成28年度生活保障に関する調査」
*2:厚生労働省平成31年度の新規裁定者(67歳以下の方)の年金額の例
厚生年金は、夫が平均的収入(平均標準報酬(賞与を含む月額換算)42.8万円)で40年間就業し、妻がその期間すべて専業主婦であった世帯が年金を受け取り始める場合の給付水準です。

積立投資はこんな方におすすめです!

・価格が高い時も安い時も、毎月自動で同額投資することで、高い時に全額投資するリスクを軽減したい方。

  • 投資開始から、毎月価格が下がり続けた場合は、このメリットは享受できません。

・一つの商品だけを買うのは不安なので、少額ずつ色々な商品を保有したい方。

まずはおためしください!積立シミュレーション

・○○年後に△△万円貯めるには毎月いくら積立が必要?
・毎月△△万円積立すると、○○年後にはいくらになる?
など、お客さまのご意向や状況に応じたシミュレーションができます。
必要な項目は3つのみで、入力も簡単です。

  • 貯めたい金額、想定利回りはご自身で設定いただけます。
  • 本シミュレーションは税金、手数料、費用等を考慮しておりません。

積立シミュレーションはこちら

シミュレーションの一例

毎月3万円を利回り(年率)3%で25年間積み立てると、25年後にいくらになるの?

こちらはシミュレーション画面のイメージです。
ぜひ、実際の積立シミュレーションでお試しください。

積立シミュレーションはこちら

タイプ別おすすめ積立商品

豊富なラインナップから投資対象を選びたい方は

投信積立

ポイント

  • 1,000ファンド以上のファンドの中からご自身のお考えに合わせてファンドをお選びいただけます。
  • 毎月または毎日100円からつみたてが始められるので、投資初心者の方や、投資信託を購入するタイミングがわからないとお悩みの方にもおすすめです。

投信積立の詳細はこちら

20年間非課税で投資したい方は

つみたてNISA

ポイント

  • つみたてNISAは少額から毎月コツコツ、長期での資産形成を目指す方に向いた制度です。
  • 投資信託(毎年投資上限40万円)の分配金(普通分配金)と売却益が非課税になります。

つみたてNISAの詳細はこちら

※ 上部のボタンをクリックするとマネックス証券のサイトへ移動します

すべて「おまかせ」で投資したい方は

ロボアドバイザー

ポイント

  • いくつかの基本的な質問に答えるだけで、ロボアドバイザーが最適と思われる組み合わせを提案・運用します。
  • スマートフォンでの手続きも簡単!毎月10,000円から積み立てで運用ができます。

ロボアドバイザーの詳細はこちら

外貨でつみたてをしたい方は

外貨積立「パワービルダー」

ポイント

  • 通貨は5種類(米ドル、ユーロ、豪ドル、NZドル、英ポンド)、預入期間は最長3年で、円建てまたは外貨建てで積立額を指定できます。
  • 満期日まで欠かさず積み立てを続けた場合には、ボーナス金利を円で受け取れます。

外貨積立の詳細はこちら

その他の積立商品

本ページ掲載商品には、金利・株価・為替等の変動を要因とした価格変動により、また中途解約により、元本割れとなる可能性がある商品(市場動向等によっては大きく元本割れする可能性がある商品)や、発行体の信用リスクがある商品、商品ごとに所定の手数料・費用等がかかる商品があります(手数料・費用等の種類ごとの金額もしくは上限額等およびこれらの合計額等は、お申込商品や申込金額、その運用状況、保有期間等に応じて異なるため表示することができません)。お申し込みにあたっては店頭やインターネットに用意している注意喚起文書や契約締結前交付書面、目論見書等を必ずご確認いただき各商品のリスクや手数料・費用等につき十分ご理解のうえご自身の判断と責任でお申し込みください。

NISA口座について

NISA口座は、委託金融商品取引業者であるマネックス証券に開設していただきます。事前または同時にマネックス証券の証券総合取引口座の開設が必要です。

NISA口座は、同一年において一人1口座(1金融機関)までの開設となり、NISAまたはつみたてNISAのどちらかをご選択いただきます。同一年においてNISAおよびつみたてNISAの両方の適用を受けることはできません。NISA、つみたてNISAの変更を行う場合は原則として暦年単位となります。金融機関変更を行った場合は複数の金融機関に複数の口座が並存しますが、同一年においては1口座での買い付けとなります。そのため、金融機関変更をしようとする年に既に買い付けを行っている場合、その年の金融機関変更は行えません。また、金融機関変更をしてもNISA口座の残高を他の金融機関へ移管することはできません。

年間の非課税投資枠は、NISAは120万円、つみたてNISAは40万円までとなります。他口座や他金融機関から移管することはできません。また、売却しても非課税投資枠は再利用できません。非課税投資枠の未使用分は翌年以降に繰り越せません。

NISA口座で発生した損失は税務上ないものとみなされ、課税口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できません。

投資信託について支払われる分配金のうち元本払戻金(特別分配金)については元々非課税のため、NISA制度上のメリットは享受できません。

NISA:公募株式投資信託
つみたてNISA:公募株式投資信託のうち、国の定める条件を満たした投資信託

  • 外国籍投資信託は対象外となります。

NISA口座の開設により税務署審査完了前にNISA口座でのお取り引きをされる際、税務署審査の結果、重複口座であるなどマネックス証券に開設したNISA口座が無効であることが判明した場合には、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座(特定口座が開設されている場合は特定口座)で買い付けたものとして取り扱われます。無効となったNISA口座でのお取り引きを取り消すことはできず、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。またNISA口座の注文が失効する等の制約が発生いたしますのでご注意ください。

マネックス証券が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる分配金については再投資されずすべて受け取りとなります。

分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用しますが、再投資買付によって非課税投資枠を超過する場合は分配金再投資を選択されていても再投資買付はできず、その勘定年は分配金受取となります。勘定年が翌年扱いとなった時点で再投資買付を再開します。
また、NISAおよびつみたてNISAで保有する投資信託の分配金は、当年に設定されている勘定と同じ勘定(NISAおよびつみたてNISA)で保有する投資信託の分配金のみ再投資買付が行われます。このため、例えばNISAで購入した翌年につみたてNISAに変更した場合、NISAで購入した投資信託の分配金は受け取りになります。

<ロールオーバー(翌年に開始する非課税期間の非課税投資枠に移すこと)を行う場合のご注意>

マネックス証券が定める日(ウェブサイト等で告知)までに所定の手続書類を提出する必要があります。当該書類の提出がない場合は、課税口座(特定口座の開設がない場合は一般口座)へ払い出されます。

翌年の非課税管理勘定に移管される際の時価で非課税投資枠を使用します。移管時の時価がNISAの非課税投資枠(120万円)を超える場合でも、ロールオーバーは可能です。

<課税口座へ払い出しを行う場合(ロールオーバーしない場合)のご注意>

原則、特定口座(特定口座を開設していない場合は一般口座)へ払い出されます。特定口座を開設しているお客さまが一般口座への移管を希望される場合は、所定の手続きが必要です。

つみたてNISAをご選択される場合、積立契約を締結していただくことが必須となります(つみたてNISAは、積立契約を締結せずに、投資信託を購入することができません)。積立契約に基づき、定期かつ継続的な方法による買い付けが行われます。

つみたてNISAは、NISAと異なり非課税期間終了後に翌年に開始する非課税期間の非課税投資枠に移すこと(ロールオーバー)はできません。つみたてNISAの非課税期間である20年を経過した後はつみたてNISA口座から特定口座もしくは一般口座に払い出され、以降は課税扱いとなります。

基準経過日(つみたてNISAにかかる積立契約(累積投資契約)により初めて投資信託を買い付けた日から10年を経過した日および同日の翌日以後5年を経過した日ごとの日をいいます)において、つみたてNISA利用者の氏名・住所を確認いたします。なお、基準経過日から1年を経過する日までに当該確認ができない場合には、つみたてNISAにかかる新たな買い付けはできません。

つみたてNISAで買い付けた投資信託について、原則として年1回、年初に信託報酬等の概算値を通知いたします。

  • [2022年1月3日現在]

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